値4−280280 ３−２ 網糸の強度 （1）網糸は、試験用糸から切り取った試験片の両端を引張試験機のチャックでつかむ方法又はこれに類似した方法で等速引張試験を行った場合において、その引張強さが、次の表の左欄に掲げる網目の種類に応じ、それぞれ同表の右欄に定める値以上であること。網 目 の 種 類 10cm 網 目5cm 網 目 備考 10cm網目及び５cm網目以外の網目については、直線補間値とする。 （2）(1)の場合において、試験片の有効長さは20cmを標準とし、試験片の中央に網糸のよりがほどけない状態でループ結節を設け、試験片の数が2以上であるときは算術平均値でその網糸の引張強さを表すものとすること。 ３−３ 試験室 等速引張試験は、日本工業規格Z8703の標準温・湿度状態第３類の試験室において行うものとすること。４ 使用及び管理 ４−１ 落下高さ、ネットの垂れ及びネット下部の空き ４−１−１ 落下高さ 作業床等とネットの取付け位置との垂直距離（以下「落下高さ」という。）は、次の式により計算して得た値以下とすること。 （1）単体ネットの場合 Ｌ＜Ａのとき Ｈ1＝0.25（Ｌ＋２Ａ） Ｌ≧Ａのとき Ｈ1＝0.75Ｌ （1）複合ネットの場合 Ｌ＜Ａのとき Ｈ1＝0.20（Ｌ＋２Ａ） Ｌ≧Ａのとき Ｈ1＝0.60Ｌ（1）及び（2）の式において、Ｌ、Ａ及びＨ1は、それぞれ次の値を表すものとする。Ｌ 単体ネットにあってはその短辺の長さ、複合ネットにあってはそれを構成するネットの短辺の長さのうち最小のもの（単位 m）Ａ ネット周辺の支持点の間隔（単位 m）Ｈ1 落下高さ（単位 m） ４−１−２ ネットの垂れ ネットの垂れは、次の式により計算して得た値以下とすること。 Ｌ＜Ａのとき Ｓ＝0.25（Ｌ＋２Ａ）/３ Ｌ≧Ａのとき Ｓ＝0.75Ｌ/３これらの式において、Ｌ及びＡは、それぞれ４−１−１に定める値と同じ値を表し、Sは、ネットの垂れ（単位m）を表すものとする。 ４−１−３ ネット下部の空き ネットの取付け位置とネットの下方における衝突のおそれのある床面又は機械設備との垂直距離（以下「ネット下部の空き」という。）は、次の式により計算して得た値以上とすること。120kg50kg （1）10cm網目の場合 Ｌ≧Ａのとき Ｈ2＝0.85Ｌ （2）５cm網目の場合 Ｌ≧Ａのとき Ｈ2＝0.95Ｌ （3）（1）及び（2）の網目以外の網目については、直線補間値 ４−２ 支持点の強度 ４−２−１ 外力 ネットの支持点は、600kgの外力に耐える強度を有するものとすること。ただし、連続的な架構物であるネットの支持点で、当該支持点にかかる外力として次の式により計算して得た値に耐えるものについては、この限りでない。 Ｆ＝200Ｂ Ｆ 外力（単位 kg） Ｂ 支持点の間隔（単位 m） ４−２−２ 支持点の応力 支持点の応力は、次の表の左欄に掲げる構成材に応じ、それぞれ同表の右欄に定める許容応力の値以下となるようにすること。構成材一般構造用鋼材コンクリート ４−３ 支持点の間隔 ネットの支持点の間隔は、ネット周辺からの墜落による危険がないものであること。 ４−４ 定期試験等 ４−４−１ ネットは、使用開始後１年以内及びその後６月以内ごとに１回、定期に試験用糸について等速引張試験を行うこと。ただし、使用状態の近似した多数のネットがある場合において、そのうちの無作為に抽出した５枚以上のネットの試験用糸についての等速引張試験を行ったときは、他のネットの試験用糸についての等速引張試験を省略することができる。 ４−４−２ ネットの損耗が著しい場合、ネットが有毒ガスに暴露された場合等においては、ネットの使用後に試験用糸について等速引張試験を行うこと。0.85Ｌ＜Ａのとき Ｈ2＝（Ｌ＋３Ａ）0.954Ｌ＜Ａのとき Ｈ2＝（Ｌ＋３Ａ）（1）及び（2）の式において、Ｌ及びＡは、それぞれ４−１−１に定める値と同じ値を表し、Ｈ2は、ネット下部の空き（単位m）を表すものとする。とすること。この式において、Ｆ及びＢは、それぞれ次の値を表すものとする。許容応力の値（単位 kg/㎝2）許容引張許容曲げ応力応力2,4002,400許容圧縮応力2,400４週圧縮強度の値の３分の２許容せん断応力1,350４週圧縮強度の値の15分の１許容付着応力−14（軽量骨材を使用するものにあっては、12）
元のページ ../index.html#300